ペット可賃貸の探し方｜費用と、契約の前に確かめること

ペット可の賃貸の探し方と、かかる費用、契約と内見で確かめることをまとめます。「ペット可」と「ペット相談」の違いも表で整理します。

ペット可の賃貸は、物件の数が少ないので、入居したい日の2〜3か月前から探し始め、飼える動物の種類・大きさ・頭数と、退去のときの費用の決まりを契約前に確かめるのが探し方の基本です。敷金が1か月分ほど多い物件もあります。この記事では、ペット可の物件の探し方と、かかる費用、契約で確かめることをまとめます。

「ペット可」と「ペット相談」は、何が違う？

表示	意味	確かめること
ペット可	決められた範囲の動物なら飼える	種類・大きさ・頭数の決まり
ペット相談	貸主の判断で、飼えるかが決まる	飼いたい動物を伝えて、許可が出るか
ペット共生型	ペットと暮らす前提で作られている	足洗い場など設備と、その分の家賃

「ペット可」でも、小型犬1匹まで、猫は不可など、物件ごとに決まりがあります。広告の表示だけで判断せず、飼いたい動物で入居できるかを問い合わせの時点で聞きます。

ペット可の賃貸は、どう探す？

順番	やること
1	飼っている動物の種類・体重・頭数を書き出す
2	物件サイトで「ペット可・相談」の条件を付けて、地域と家賃を広めに探す
3	問い合わせで、飼いたい動物で入居できるかを先に聞く
4	内見で、床や壁の材質、周りの環境を確かめる
5	申し込みのときに、ペットの写真やワクチンの記録を出すことがある

ペット可の物件は、全体の中では少数です。条件を絞りすぎると候補が残らないので、駅からの距離や築年数の条件を少しゆるめて探すと見つかりやすくなります。探し方の全体は部屋探しのコツにまとめています。

ペット可の賃貸は、費用がどれくらい増える？

費用	よくある上乗せ
敷金	家賃の1か月分ほど多い
礼金	物件によって上乗せがある
家賃	似た部屋より数千円高めのことがある
退去のときの費用	爪の傷、においの付いた壁紙、床の張り替えなど

ペットによる傷や汚れは、普通に暮らしてできた傷みとは見なされないことが多く、敷金から差し引かれます。敷金で足りなければ追加で払います。敷金のしくみは敷金・礼金とはに、退去の費用は賃貸の退去費用と更新料にまとめています。

契約の前に、何を確かめる？

確かめること	理由
飼える種類・大きさ・頭数	増やしたいときに許可が要るか
ペットの飼い方の決まり（飼育細則）	共用部分では抱っこする、などの決まりがある
退去のときの費用の特約	クリーニング代や消臭の費用を借主が払う決まりがあるか
許可の届け出	入居後に飼い始める場合も、届け出が要ることがある

内見では、どこを見る？

• 床の材質：滑りにくく傷が付きにくいか。必要ならマットを敷く広さがあるか
• 壁の下のほう：前の入居者のペットの傷が残っていないか。残っていれば入居前に写真を撮る
• 音：上下左右の部屋との間で、鳴き声が伝わりやすくないか
• 周り：散歩できる道や公園、動物病院までの距離
• 窓と玄関：脱走を防げるつくりか
• 内見で確かめることの全体は内見のポイントにまとめています。

よくある質問

ペット不可の部屋で、こっそり飼ったらどうなる？

契約違反になり、退去を求められたり、修繕費を多く請求されたりすることがあります。飼いたい場合は、ペット可の部屋に移るか、貸主に許可をもらいます。

入居の途中から、ペットを飼える？

ペット可の物件でも、飼い始める前に届け出が必要なことがあります。ペット不可の物件では、貸主の許可がない限り飼えません。

ペット可の部屋探しを仕事にするなら、SHERPAの不動産エージェント

ペット可の物件は数が少なく、探すのに手間がかかります。条件の整理から手伝えると、知り合いから相談を受けたときに頼りにされます。SHERPAの不動産エージェントは、宅建の資格がなくても、相談・提案・内見・お申し込みまでを担当できます。

重要事項説明・契約・引渡しは本部の宅建士が行います。自分や家族の引っ越しも担当でき、その仲介手数料も報酬の対象です。

費用は月額22,000円（税込）と、成約時の事務手数料13,000円／件で、報酬率はエージェント90%・パートナー80%です。2025年の会員へのお支払額の平均は、1件あたり賃貸10.4万円でした（事務手数料を引いた後・当社調べ）。物件によって1件の額は変わり、収入を約束するものではありません。

自分の引っ越しならいくらになるか、無料の面談で聞いてみませんか。

執筆・監修：株式会社WANDY（宅地建物取引業 国土交通大臣(1)第10492号）

エージェント・パートナーはいずれも当社と業務委託契約を締結して活動します。雇用ではなく、固定報酬はありません。重要事項説明・契約・引渡しは当社の宅地建物取引士が行います。